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・留学やワーホリに対する新型コロナウィルスの影響 ・各国のコロナ対策と日本人留学生やワーホリの受け入れ ・留学エージェントや語学学校の対応 ・フライトのキャンセルや変更 ・留学延期やワーホリの期限に関する質問と回答 ワーホリ3ヵ国経験者、留学業界での経験10年以上の筆者が、コロナウィルスの影響や各国のコロナ対策について、現状をお伝えします。 留学やワーホリを検討中の方、必見です。 留学やワーキングホリデーに対する新型コロナウィルスの影響 現状、世界各国で新型コロナウィルスの感染者数は日々増えてます。 各国のコロナ感染者数 日本は約200人が感染。 (ダイヤモンド・プリンセス号の感染者数は除く) イタリアは約900人、韓国は約3000人、中国では約8万人まで感染者数が増えています。 現在の感染者数、日本は約800人、イタリア約31000人、韓国約8000人、中国8万人。 現在の感染者数、日本は13895人、スペインやイタリアは約20万人、フランスが約16万人。 中国は約8万人、韓国は1万人。 記事作成時の2月と比較すると、状況は大きく変わりました。 国 アメリカ カナダ オーストラリア イギリス 感染者数(約) 57 6500 103万 12 600 5万 23 450 6700 13 2000 16万 ニュージーランド、アイルランド、マルタ等ではまだ感染者なし。 なので、日本人として留学やワーホリする側としては、まだ問題ないような… ニュージーランド、アイルランド、マルタでも感染者は確認されました… 現在ニュージーランドは約20人、アイルランドは約300人、マルタは約40人。 現在ニュージーランドは約1500人、アイルランドは約2万人、マルタは約450人。 留学生やワーホリを受け入れる側は問題あり しかし、留学生やワーホリを受け入れる側としては、問題がでてきています。 なぜなら、留学生やワーホリを受け入れる側は、コロナの感染を防ぎたいので、感染者の多い国に対して入国制限・禁止を行う可能性があるから。 日本が他国から入国禁止の国に指定されると、その国に行くことができなくなります。 となると、 コロナは留学やワーホリにも影響がある? 答えは間違いなくYesです。 なぜなら、入国禁止となると、旅行客だけではなく、ワーホリや留学生も同様に入国禁止となるので。 ワーホリや留学生もその国に入国できなくなります。 また逆に、日本が他国への感染を抑えるため、出国禁止の措置をとると、誰しもが日本から出国できなくなります。 しかし出国禁止の可能性は限りなくゼロに近い。 中国と比較すると、日本の感染者数はまだまだ少ないので。 1.アメリカ 2.イギリス 3.カナダ 4.オーストラリア 5.ニュージーランド 6.アイルランド 7.マルタ 1.アメリカ アメリカ国内外の健康と安全の保護を担っている連邦機関、から複数の国に対して、感染リスクのある国として警告が出されています。 CDCは、他国でも健康の指標として信頼されている機関。 Warning level 3 — 中国、イラン、イタリア、韓国 すべての国 Warning level 2 — 日本 Warning level 3の意味合いは不必要な訪問は避けるべき。 Warning level 2は訪問を延期すべき、特に年配の方や持病をお持ちの方。 日本はWarning level 2の対象国として、指定されていますが、現状入国制限等はありません。 現在、日本から米国への入国者は、入国後14日間、自宅等で待機の上、健康状態を観察し、周囲の者と距離を置くこと(social distancing)が求められています。 今後、さらに追加の制限や、最悪禁止の可能性もでてくるので、各国の政府ウェブサイト、移民局や上記のCDC、また 世界保健機関 や(国際航空運送協会)等の情報を確認しましょう。 2.イギリス イギリス政府から、リスクの多い国に関してが出されています。 現状、日本人に対して入国制限があるわけではありません。 3.カナダ カナダ政府からも、がだされており、リスクレベルが設定されています。 日本は一番レベルの低いLevel 1。 全ての国がLevel 3に指定され、カナダ国民以外の入国が禁止されました。 入国制限があるわけではないですが、入国後、14日間は自分の健康状態をしっかりとチェック。 もし、熱やセキ、息切れなどの症状が出た場合は、自己隔離、専門の機関に連絡するよう、アナウンスされています。 4.オーストラリア オーストラリアのでも、日本はリスクのある国として指定されています。 直接の入国制限ではないですが、アメリカ同様、14日以内に中国に渡航していた場合は、入国不可。 3月16日より、全ての入国者に対して、14日間の自己隔離が義務付けられました。 現在、オーストラリア国民以外の入国は禁止されています。 5.ニュージーランド ニュージーランドのでは、 中国やイランに関しての情報がメインです。 日本が対象国として出てきていないので、他国と比較すると、日本に対する警戒レベルは低いのかもしれません。 しかし、中国やイラン経由の場合、3月3日より入国不可となる記載があるので、ご注意を。 3月16日より、全ての入国者に対して、14日間の自己隔離が義務付けられました。 現在、ニュージーランド国民以外の入国は禁止されています。 6.アイルランド アイルランドのでは、日本はリスクのある国として指定されています。 入国制限があるわけではないですが、14日間の自己隔離が義務付けられています。 7.マルタ マルタのでも、日本はリスクのある国として指定されています。 しかし強制ではなく、熱やセキ、息切れの症状がある場合はの認識で。 渡航後14日間の自己隔離が義務付けられました。 3月21日からマルタへの全ての民間航空便の乗り入れを停止しています。 まとめると、英語圏各国、日本人に対して直接の入国制限がでてるわけではないです。 しかし、日本を感染リスクのある国として認識している国がほとんど。 また、中国やイラン経由などの場合、入国が不可の場合もあるので、直行便がある国は、直行便で行くべき。 日々、各国のコロナ対応は変化しているので、最新の情報は各国の政府のWebページなど、信頼できるものを確認しましょう。 留学エージェントや語学学校の対応 「留学やワーホリが少し不安になってきたので、渡航を延期、またはキャンセルしようかな…」 そう考える人も少なくないはず。 その場合、気になるのが、変更手数料やキャンセル費用。 留学代理店や語学学校の対応。 では、実際どのように対応しているのか? 留学代理店のコロナ対応 留学代理店やエージェントにより異なります。 入国制限などの影響により、その国に入国できなくなった場合は、変更手数料やキャンセル料を免除しているところが多いようです。 しかし、対応は代理店により異なるので、直接確認しましょう。 各国の出入国制限により、フライトのキャンセルや変更が相次いでいます。 各国・各航空会社により対応は異なるので、詳細はそれぞれの航空会社に確認しましょう。 コロナ関係のよくある質問に回答します。 留学やワーホリをいつまで延期すべき?来年? 各国の入国制限はいつまで続くかわからないので、なんとも言えません。 できることは、信頼できる情報源から、正確な情報を収集すること。 今年の春や夏に渡航予定だった人は、今年の秋や来年に延期している人が多いです。 入国制限中にワーホリの期限が切れてしまう、どうすればいい? ビザに関しては、各国の移民局の決定ですので、大使館や移民局に問い合わせしましょう。 決定に納得いかない場合であれば、その旨も伝えましょう。 そういう声が集まれば、決定が変更される可能性もあるので。 まとめ|信頼できる情報を日々確認、そしてワーホリや留学を決断 コロナウィルスの感染者数は日々増加。 しかし、必要以上に心配する必要はなし。 心配しても何も変わらないので、できることを一つずつ。 信頼できる情報を集めることが大切。 英語ができるようになれば、各国の政府関係のWebsiteも直接確認することができるので、より正確な情報をより早く収集することが可能。 やはり、英語ができれば、世界が広がります。 現状、上記の英語圏では日本人に対して直接入国制限がでているわけではないので、留学やワーホリが決定済みであれば、キャンセルや延期せず、個人的には行くべきだと思います。 出入国制限や禁止がでれば、行きたくても行けないし。 正確な情報とともに、後悔しない決断を。

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【最新更新】マルタの新型コロナ情報まとめ

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先日13日にお伝えした内容に追加し、長期滞在の皆さんが気になる 学生ビザについてACE English Maltaのスタッフから新しい情報が届きましたので、お伝え致します。 学生ビザについて(90日以上マルタへ滞在をする方対象)• 現時点でビザ申請センターへパスポートを預けてしまっている生徒は 3月16日(月)にそれを回収しに行くことをお勧めします。 その理由としては、万が一国が閉鎖となる可能性に備えて、生徒たち自身がパスポートを所有しておいた方が安全だと思われるためです。 帰国におけるフライトキャンセルや振替可能な飛行機もなく、またその他選択肢がないという状況により、 ビザを延長する必要のある生徒は、ビザ延長のためにビザオフィスへ行く必要があり、かつそれをすることが可能です。 ビザオフィスは今の所、来週通常通りオープンしており(上記緊急事態のみ対応)、 新規ビザ申請については、今後これに関する知らせがあるまで、延期となっています。 ビザに関することは色々な状況が想定されるので、その都度必要であればビザ申請センターへ確認をするようにしましょう。 ビザ申請センター E-mail アドレス:visa. ima gov. こちらは自主隔離中の方のみ対象となりますが、2週間は外出が出来ないので、下記連絡先は食事や薬のデリバリー対応の電話番号となります。 それも同時に利用するのが良いかと思います。 また、こちらのページには随時マルタ政府からの発表が掲載されています。 気になることがあれば、こちらも併せてご確認下さい。

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【コロナの影響】留学は来年?ワーホリの期限は?各国のコロナ対策

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